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【メディア掲載紹介】STARTUP DB MAGAZINE：「日本の技術で世界を取れると証明したい」。エレファンテック・清水社長が背負うもの

STARTUP DB MAGAZINE（2023年2月8日付）に　「日本の技術で世界を取れると証明したい」。エレファンテック・清水社長が背負うもの　というタイトルで弊社代表 清水のインタビューが掲載されました。 画像はSTARTUP DB MAGAZINE 提供

【メディア掲載紹介】基板の窓口：SEMICON Japan 2022での取材が紹介されました。

2022年12月14日16日に開催されたSEMICON Japan 2022で基板の窓口さんから取材をいただいた動画と特集記事が公開されました。 動画  特集記事 関連記事 SEMICON Japan2022 FLEX Japan ブース出展のお知らせ メディア掲載一覧 メディア記事に掲載された記事を読む

French Business Awards 2023 で「French Tech Tokyo Award」を受賞しました。

エレファンテックは、在日フランス商工会議所(CCI France Japon)が主催する French Business Awards 2023 において、実現性があり、日本でのビジネス拡大を目指す独自のプロジェクトを持つデジタル、イノベーション分野で活躍するスタートアップ企業に贈られる「French Tech Tokyo Award」を受賞しました。 「French Tech Tokyo Award」の受賞は、エレファンテックのプリント基板の製造方法、CO2排出量の削減、水使用量の削減、環境負荷物質の使用・排出量の削減の取り組みが評価されたものです。 ▶ エレファンテックの受賞一覧

【CES2023振り返り会】CES2023とミラノデザインウィーク2022の共通点からトレンドの変化を探る

2年ぶりのフル開催となり活気を取り戻したCES2023では、EVやVR、と言ったトレンド以外にもグリーンイノベーションを中心にいくつかトレンドがありました。加えて、CES2023の参加者の中には、前回のミラノデザインウィークとの共通点が見られるとの指摘があることに注目しました。 今回の企画のきっかけとなった会話をしたCESに長年出展し続けているSMK株式会社 原 哲雄と、ミラノデザインウィークに多く参加・展示も複数回経験があり、今年始めてCESに参加したエレファンテック株式会社 杉本 雅明に加えて、ミラノデザインウィークに長年参加、多数の展示を手掛けたことのあるMTDO inc. 田子 學氏をお呼びして、CES2023を振り返りながらミラノデザインウィーク2022で見られた展示やトレンドと比較し、2023年を占うようなクロストークをお届けします。 日比谷から世界へ。BASE Qはイノベーションや新たなムーブメント創出の基点となる交流を目的としたコミュニティです。今回のイベントはBASE Q の協力でお送りします。 開催概要 日時 2023年2月6日 18:00～20:00、17:30開 […]

社外取締役の新任に関するお知らせ

エレファンテック株式会社（代表取締役社長 清水信哉）は、2022年12月21日付で社外取締役の新任を行いましたのでお知らせ致します。

【メディア掲載紹介】Dream Navi (ドリームナビ)：弊社清水のインタビュー記事が掲載されました。

Dream Navi (ドリームナビ) 3月号に『環境に優しい技術で基板をつくり持続可能な世界を目指す』というタイトルで弊社清水のインタビュー記事が掲載されました。 書籍紹介 タイトル Dream Navi (ドリームナビ) ASIN B00AT1E7QI 発行元 ナガセ

【弊社杉本が登壇します】CES2023潜入レポート「サスティナブルはCSRではなくビジネストレンドへ、CESから見るグローバルテック企業の変化」

FabCafe Tokyo が開催するイベント　CES2023潜入レポート「サスティナブルはCSRではなくビジネストレンドへ、CESから見るグローバルテック企業の変化」 に弊社杉本が登壇します。 CES2023 に参加し実際に現場で体感したテクノロジートレンド、そして「グリーンイノベーション」「脱炭素」「サーキュラー・エコノミー」とテクノロジーのこれからについて、電通の なかのかな さんとディスカッションを行う予定です。 ・ 現在のテクノロジーのトレンドを知りたい方 ・サスティナブルなテクノロジーや最新の動向を知りたい方 ・サスティナブル戦略の必要性を感じているメーカーやテック企業の方 詳細はこちらをご覧ください。 ぜひご参加をお待ちしています。 サスティナビリティのエキスパートが現場でみてきた今後のテクノロジーのトレンド分析 サスティナビリティが企業活動の基本概念となりつつある中、これからのものづくりの流れやテクノロジーに対する考え方はどのようになっていくのでしょうか。本イベントでは、サスティナビリティなものづくりに取り組む「エレファンテック」の杉本さんとテクノロジーを用いた未来のコ […]

「海外スタートアップ・エコシステム視察・交流プログラム」ベルリン視察・交流プログラム に採択されました。

エレファンテックは、スタートアップ向け海外ネットワーク拡大支援業務における「海外スタートアップ・エコシステム視察・交流プログラム」において、ベルリン視察・交流プログラムへの参加企業として採択されました。

【ITB’s 2023 Sustainability Conference】弊社清水が登壇します。

米国ミシガンで 2023年2月15日,16日開催される ITB’s 2023 Sustainability Conference において、弊社清水が登壇します。 清水は “A Solution for Increased Use of Automotive Electronics: A New, Low-carbon Circuit Board” という題目で16日 2:00 PM(UTC-6) に講演を行う予定です。 PDF: ITB_Critical_Technologies_for_Sustainable_Vehicle_Production_2023program.pdf 概要 With the automotive industry now mandating sustainability content, it is imperative to understand the definition of “sustainable” and how it impacts material selection, design, engineering, proces […]

【メディア掲載情報】日本経済新聞：ディープテックが地球を救う　革新の2条件なお健在

日本経済新聞（2023年1月15日付）の核心※ の “ディープテックが地球を救う　革新の2条件なお健在” という記事の中で、ディープテックの一つとして弊社が紹介されました。 ※ 核心：論説主幹や論説委員長ら日経の中核を担う執筆陣が独自の視点からニュースを分かりやすく読み解き、今後の展望について示唆を与えるコラムです。 メディア掲載一覧 メディア記事に掲載された記事を読む

資本金額減少手続き完了のお知らせ

エレファンテック株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：清水信哉）は、2022年12月31日付で以下の通り資本金の減少を行いましたのでお知らせ致します。

【メディア掲載情報】日刊工業新聞：異分野交流でイノベーション創出

日刊工業新聞（2022年12月19日付）に“異分野交流でイノベーション創出”というタイトルで記事が全面掲載されました。 10月18日開催された茨城産業人クラブ「経済講演会 in つくば」での、弊社副社長 杉本による講演「大学町の喫茶店から始まったインクジェットによる製造革命」について紹介されました。 Webのダイジェスト版としてこちらでも紹介されています。 メディア掲載一覧 メディア記事に掲載された記事を読む

G-STA PARK：ディープテックスタートアップの座談会に弊社竹尾が登壇しました。

12月5日にG-STA PARKのディープテックスタートアップ向け座談会が開催され、弊社取締役VP of Engineering の竹尾がゲストとして登壇しました。 自己紹介をする弊社 竹尾 （写真左から）G-STARTUP事務局長田村氏、竹尾、GCP中村氏 G-STA PARKとは、距離の近いアットホームな円座でのテーマ型勉強会兼懇親会として開催されるグロービス様が企画するスタートアップ向けのイベントです。 今回のイベントは、ディープテックスタートアップ向けのテーマで開催され、起業家が20名ほど集まる中、弊社竹尾がパネルディスカッションに登壇しました。 パネルでは、研究開発からマーケットへの適用までのこれまでの軌跡や、開発体制・組織作りをどう行ってきたのかなどのリアルな体験談を語ったほか、会社のカルチャーを明示化するために「Elephantech Way（我々の7つの文化）」を策定したことなどをお話しました。 竹尾よりメッセージ 『今回グロービス様が企画する、ディープテック系スタートアップ（科学的な発見や革新的な技術に基づいて大きな社会課題に挑むスタートアップ）座談会に参加させていた […]

エコバランス国際会議において Award for the Best Business Practices を受賞

エレファンテック株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：清水信哉、以下「エレファンテック」）は10月30日から11月2日にかけて福岡コンベンションセンターで開催された第15回エコバランス国際会議（The 15th Biennial International Conference on EcoBalance）において EcoBalance Award for the Best Business Practices を受賞しました。

成長カンファレンス「FUSE」vol.3のピッチコンテスト『DIVERS』にて THEME賞 および Woven Capital賞 を受賞しました。

エレファンテックは2022年12月14日開催された成長カンファレンス「FUSE（フューズ）」のピッチコンテスト『DIVERS』 のTheme2:Hardware, Material & Frontier において THEME賞および Woven Capital賞の2賞を受賞しました。 DIVERSに参加したのはスタートアップ31社。「Uprising Digital」「Hardware, Material & Frontier」「Health, Bio & Wellness」「Ecology & Energy」の4つのテーマに分かれ、事業に込めた理念や成長可能性をアピールした。全68名が審査員を務め、各テーマごとの受賞企業を選出。（https://startup-db.com/magazine/category/event/divers_2022 より引用） ▶ エレファンテックの受賞一覧

Forbes JAPAN 日本の起業家ランキング「みずほ賞」を受賞

左：株式会社みずほ銀行 常任顧問 林信秀氏 、右：清水信哉 エレファンテックは、Forbes JAPAN 日本の起業家ランキングにおいて、みずほ銀行による特別賞「みずほ賞」を受賞しました。 2022年12月13日パレスホテル東京で開催された「Forbes JAPAN Special Gala Dinner」において、プレゼンターであるみずほ銀行の常任顧問 林信秀氏より弊社代表取締役社長の清水にトロフィーが贈呈されました。 ▶ エレファンテックの受賞一覧

【メディア掲載紹介】日刊ケミカルニュース：エレファンテック　ポリエステル布脱色技術が受賞

日刊ケミカルニュース（2022年12月13日付）に　エレファンテック　ポリエステル布脱色技術が受賞　というタイトルで掲載されました。 関連プレスリリース 『ネオクロマト加工』がcrQlr Awardsを受賞

「Google for Startups International Sales Academy」に採択

環境負荷が少ない製法で製造可能なFPC(「P-Flex🄬」)を展開するエレファンテック株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：清水信哉）はGoogle が開催するスタートアップ向けプログラム 「Google for Startups International Sales Academy」に採択されたことをお知らせいたします。 Google for Startups International Sales Academy とは Google for Startups は、スタートアップのさらなる成長を支援するプログラムを世界各国で開催しています。12 月から始まる Google for Startups International Sales Academy は、海外進出を目指すスタートアップを対象にした、海外市場における新規顧客やパートナーシップの獲得、資金調達のために必要なセールススキルやその実践方法を学ぶ 9 週間のプログラムです。

テキスタイルの再利用のためのポリエステル布脱色技術
『ネオクロマト加工』がcrQlr Awardsを受賞

エレファンテックは循環型経済をデザインするプロダクトやアイデアを世界から募集するアワード「crQlr Awards」にて、衣服の布地の色や柄の変更による再利用を可能にするポリエステル布脱色技術『ネオクロマト加工』が「Decolor Without Waste Award」賞を日華化学株式会社と共に受賞いたしました。

【メディア掲載情報】日本経済新聞：2022年「NEXTユニコーン調査」にエレファンテックが掲載されました。

日本経済新聞社が実施した「NEXTユニコーン調査2022」の結果が公表され NEXTユニコーン調査で、未来のユニコーン企業として78位に掲載されました。 ■次の産業界の主役を探せ　NEXTユニコーン調査 調査・データについて 調査は2017年から実施しており、今回は6回目。ベンチャーキャピタル（VC）からの推薦を参考に、おおむね創業20年以内の国内の未上場企業を調べた。対象企業は年によって一部入れかわる。22年は184社から回答を得て、172社について分析した。推計企業価値は22年9月末時点の数値で、登記簿の情報をベースに各社への取材も踏まえて日本経済新聞社が推計した。原則として直近の第三者割当増資における株式の発行価格に、ストックオプション（新株予約権）などの潜在株式を含めた発行株式の総数を掛けて算出。増資などの後の市場環境や業績の変化による企業価値の変動は考慮していない。登記簿情報取得、企業価値推計に関して投資家向けサービスのケップル(東京・渋谷)の協力を得た。 メディア掲載一覧 ▶ 日本経済新聞 掲載一覧 ▶ メディア記事に掲載された記事を読む