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2022年12月の記事

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資本金額減少手続き完了のお知らせ

エレファンテック株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:清水信哉)は、2022年12月31日付で以下の通り資本金の減少を行いましたのでお知らせ致します。

【メディア掲載情報】日刊工業新聞:異分野交流でイノベーション創出

日刊工業新聞(2022年12月19日付)に“異分野交流でイノベーション創出”というタイトルで記事が全面掲載されました。 10月18日開催された茨城産業人クラブ「経済講演会 in つくば」での、弊社副社長 杉本による講演「大学町の喫茶店から始まったインクジェットによる製造革命」について紹介されました。 Webのダイジェスト版としてこちらでも紹介されています。 メディア掲載一覧 メディア記事に掲載された記事を読む

G-STA PARK:ディープテックスタートアップの座談会に弊社竹尾が登壇しました。

G-STA PARKのディープテックスタートアップ座談会でエレファンテック竹尾が登壇。技術開発・組織づくり・市場展開までのリアルな経験と洞察を語ったイベントの様子をレポートします。

エコバランス国際会議において Best Business Practices を受賞

エコバランス国際会議において Award for the Best Business Practices を受賞

エレファンテック株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:清水信哉、以下「エレファンテック」)は10月30日から11月2日にかけて福岡コンベンションセンターで開催された第15回エコバランス国際会議(The 15th Biennial International Conference on EcoBalance)において EcoBalance Award for the Best Business Practices を受賞しました。

成長カンファレンス「FUSE」vol.3のピッチコンテスト『DIVERS』にて THEME賞 および Woven Capital賞 を受賞しました。

エレファンテックは2022年12月14日開催された成長カンファレンス「FUSE(フューズ)」のピッチコンテスト『DIVERS』 のTheme2:Hardware, Material & Frontier において THEME賞および Woven Capital賞の2賞を受賞しました。

Forbes JAPAN 日本の起業家ランキング「みずほ賞」を受賞

エレファンテックは、Forbes JAPAN 日本の起業家ランキングにおいて、みずほ銀行による特別賞「みずほ賞」を受賞しました。

ファッション・テキスタイルロスゼロを目指す ポリエステル抜染技術『ネオクロマト加工』

【メディア掲載紹介】日刊ケミカルニュース:エレファンテック ポリエステル布脱色技術が受賞

日刊ケミカルニュース(2022年12月13日付)に エレファンテック ポリエステル布脱色技術が受賞 というタイトルで掲載されました。 関連プレスリリース 『ネオクロマト加工』がcrQlr Awardsを受賞

「Google for Startups International Sales Academy」に採択

エレファンテック株式会社はGoogle が開催するスタートアップ向けプログラム 「Google for Startups International Sales Academy」に採択されました。

ネオクロマト加工

テキスタイルの再利用のためのポリエステル布脱色技術
『ネオクロマト加工』がcrQlr Awardsを受賞

エレファンテックは循環型経済をデザインするプロダクトやアイデアを世界から募集するアワード「crQlr Awards」にて、衣服の布地の色や柄の変更による再利用を可能にするポリエステル布脱色技術『ネオクロマト加工』が「Decolor Without Waste Award」賞を日華化学株式会社と共に受賞いたしました。

エレファンテック

【メディア掲載情報】日本経済新聞:2022年「NEXTユニコーン調査」にエレファンテックが掲載されました。

日本経済新聞社が実施した「NEXTユニコーン調査2022」の結果が公表され NEXTユニコーン調査で、未来のユニコーン企業として78位に掲載されました。 ■次の産業界の主役を探せ NEXTユニコーン調査 調査・データについて 調査は2017年から実施しており、今回は6回目。ベンチャーキャピタル(VC)からの推薦を参考に、おおむね創業20年以内の国内の未上場企業を調べた。対象企業は年によって一部入れかわる。22年は184社から回答を得て、172社について分析した。推計企業価値は22年9月末時点の数値で、登記簿の情報をベースに各社への取材も踏まえて日本経済新聞社が推計した。原則として直近の第三者割当増資における株式の発行価格に、ストックオプション(新株予約権)などの潜在株式を含めた発行株式の総数を掛けて算出。増資などの後の市場環境や業績の変化による企業価値の変動は考慮していない。登記簿情報取得、企業価値推計に関して投資家向けサービスのケップル(東京・渋谷)の協力を得た。 メディア掲載一覧 ▶ 日本経済新聞 掲載一覧 ▶ メディア記事に掲載された記事を読む

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