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「メディア掲載情報」の記事
メディアに掲載された記事を紹介
【メディア掲載情報】Disrupting Japan:How to sell innovation in cut-throat, low-margin industries
弊社CEO 清水が Disrupting Japan のTim Romero氏からのインタビューを受け、“How to sell innovation in cut-throat, low-margin industries” というタイトルで記事(英語)が公開されました! 記事では、清水へのインタビューを通して、エレファンテックがプリント基板製造の未来をどのように変えていくのか、深く掘り下げています。 詳しくはDisrupting Japanをご覧ください!
【メディア掲載紹介】みずほフィナンシャルグループ:エレファンテックに関するポスターが 東急グループのSDGsトレイン2024 に登場
みずほフィナンシャルグループの MIZUHO SX(サステナビリティ・トランスフォーメーション)の取組事例としてエレファンテックに関するポスターが 東急グループのSDGsトレイン2024に登場します。 ポスタータイトルは「電子回路の新たな製造技術で、環境負荷を大幅に削減。」 4/15~7/14まで、東急電鉄の4路線で運行されるSDGsトレインの、ドア横に掲示されます。 ぜひご覧ください! 画像提供:みずほフィナンシャルグループ 掲示場所 東急グループSDGSトレイン / 電車のドアの横 路線 東急電鉄(東横線、田園都市線、目黒線、東急新横浜線の4路線) 掲示期間 4/15(月)~7/14(日) SDGsトレインとは 関連情報
【メディア掲載紹介】京都府ホームぺージ:金属インクジェット印刷によるプリント基板でパラダイムシフトを
京都府の公式ホームぺージに「金属インクジェット印刷によるプリント基板でパラダイムシフトを」というタイトルで企業紹介を掲載していただきました。 この記事は、京都府が主催する ZET summit 2024 においてエレファンテックが Global Deeptech賞を受賞したことを受け、当社CFO伊藤が京都府ものづくり振興課からインタビューを受けたものです。 画像は京都府企業紹介ページ よりご提供いただきました。 関連記事 ▶ ZET-summit2024 において Global Deeptech Award を受賞 メディア掲載一覧 メディア記事に掲載された記事を読む
【ラジオ出演】RADIO NIKKEI:ESG A to Z「ESG投資のツボ」
[ラジオNIKKEI] ESG A to Z「ESG投資のツボ」での弊社CEOの清水のインタビューが放送されました。 ESG(環境・社会・企業統治)がより分かる!身近になる!をコンセプトに、ESGへ積極的に取り組む企業へのインタビュー、ESGの専門家による解説など、ESG最新情報満載の30分番組です。 番組アンカー:瀧口友里奈(経済キャスター) ■番組ウェブサイト https://www.radionikkei.jp/esg/ 提供:東京証券取引所、QUICK、日本経済新聞社 ポッドキャストでもお聴きいただけます。
【メディア掲載紹介】EE Times Japan:低炭素PCB量産で協業、台湾LITE-ONとエレファンテック
EE Times Japan(2023年12月11日付)に「低炭素PCB量産で協業、台湾LITE-ONとエレファンテック」というタイトルで、記事が掲載されました。 協業の意義について、清水氏は「この数年間でP-Flexの量産体制を整え、主に国内企業向けに少量生産を行ってきた。今後のグローバル展開や大量生産に向けて、この発表は重要な意味を持つ」と語る。LITE-ONの日本法人である日本ライトン営業本部長の遠藤栄介氏は「エレファンテックが持つ技術と、LITE-ONが持つ市場へのアプローチ力を組み合わせて、広く市場に展開していきたい」と述べた。記事より引用 (写真)EE Times Japan の記事より
【メディア掲載情報】日本経済新聞:2023年「NEXTユニコーン調査」にエレファンテックが掲載されました。
日本経済新聞社が実施した「NEXTユニコーン調査2023」の結果が公表され、NEXTユニコーン調査で未来のユニコーン企業として56位に掲載されました。 ■次の産業界の主役を探せ NEXTユニコーン調査 調査・データについて 調査は2017年から実施しており、今回は7回目。ベンチャーキャピタル(VC)からの推薦を参考に、国内の有望な未上場企業を調べた。対象企業は年によって一部入れかわる。23年は160社から回答を得て、推計企業価値50億円以上の132社を掲載した。推計企業価値は23年10月末時点の数値で、登記簿の情報をベースに各社への取材も踏まえて日本経済新聞社が推計した。原則として直近の第三者割当増資における株式の発行価格に、ストックオプション(新株予約権)などの潜在株式を含めた発行株式の総数を掛けて算出した。増資後の市場環境や業績の変化による企業価値の変動は考慮していない。登記簿情報取得、企業価値推計に関して投資家向けサービスのケップル(東京・渋谷)の協力を得た。 メディア掲載一覧 ▶ 日本経済新聞 掲載一覧 ▶ メディア記事に掲載された記事を読む